家の査定を依頼する場合のポイントとは？査定額の算出方法も解説

家の売却をおこなう場合、売出価格を決めるためにも、まずは不動産会社へ査定の依頼をおこなうことが一般的です。
しかし、不動産会社が提示する査定額は、どのように算出されているのだろうと疑問に思う方もいらっしゃるのではないでしょうか。
そこで今回は、査定金額の算出方法に加えて、査定額を左右するポイント、注意点について解説していきます。

査定金額の算出方法とは？

不動産会社が査定額を算出する方法は、「取引事例比較法」「収益還元法」「原価法」の3種類です。
取引事例比較法とは、過去の類似取引事例をもとに価格を算出する方法で、不動産流通量の多いエリアではほとんどの不動産会社がこの方法を取り入れています。
収益還元法は、将来的にどれくらいの収益をあげることが期待できるかという観点から算出する方法で、アパートやマンションで用いられることが多いです。
原価法は、再調達価格から老朽化部分の価格を差し引いて算出する方法ですが、上記2つに比べて使用するケースは少ないです。

査定額を左右するポイント

査定額を左右するポイントはいくつかありますが、中でも「建物の状況」「周辺環境」は大きく影響するといえます。
建物の評価については、建物外部・内部の状況に加えて、築年数や構造もポイントになります。
建物外部では、外壁や屋根などの状態、建物内部では、間取りや設備の状況などが主な評価の対象となるでしょう。
また、建物だけでなく、周辺環境も査定額を左右する重要なポイントです。
具体的には、最寄り駅や学校までの距離や、公共・商業施設の有無、などが挙げられるでしょう。

家の査定を依頼する際の注意点

不動産会社に家の査定を依頼する際には、「自分で相場を把握する」「リフォーム歴を伝える」ことに注意しましょう。
不動産会社へ査定の依頼をする前に、まずは不動産ポータルサイトなどで周辺エリアでの売却相場をある程度調べておくと良いと思います。
なぜなら、不動産会社が算出した査定額が適切かどうかを判断できるだけでなく、売却するかしないかの判断基準になるからです。

但し、販売事例を成約相場とみなすことは、売れていない価格で販売する危険性があるため、自分が見ている事例は、販売事例なのか、成約事例なのかをしっかり確認しておく必要があります。

また、家にリフォームを施している場合は、査定額に影響する可能性があります。
そのため、リフォーム個所や時期などの内容を伝えておくことで、より正確な査定額を出してもらえるでしょう。

まとめ

不動産会社は、「取引事例比較法」「収益還元法」「原価法」のいずれかで査定価格を算出することが一般的です。
査定額を左右するポイントとしては、建物の状況や、周辺環境などが挙げられます。
家の査定を依頼する際には、自分で相場を把握しておくことや、リフォーム歴を伝えるという点に注意しましょう。
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